フジワラ通信
フジワラ通信
カイラボ社「早期離職.com」サイトにて当社の事例が掲載されました。
掲載日：2023/07/19
カテゴリ：メディア掲載
カイラボ社「早期離職.com」サイトにて当社の事例が掲載されました。
7月19日にカイラボ社「早期離職.com」サイトにて「社員の『働きやすさ』と『働きがい』の追求で新卒3年以内の離職率ゼロを実現-企業と社員が持続的に高め合う組織づくりのヒント-」というタイトルのもと、当社の事例が掲載されました。
現在多くの企業で人手不足が深刻化されており、特に新卒の入社3年以内の若手社員の離職が問題となっております。
現在多くの企業で人手不足が深刻化されており、特に新卒の入社3年以内の若手社員の離職が問題となっております。
厚生労働省が発表している新卒の入社3年以内平均離職率は約3割ですが、当社では「働きやすさ」と「働きがい」の両面を追求することで、現在では新卒3年以内の離職率0%を実現致しました。
本サイト内では、そこに至るまでの過程、実現するための様々な施策などもご紹介しておりますので、是非ご一読ください。
大阪府工業協会「広報活動実践研究会」に副社長が登壇しました
掲載日：2023/07/14
カテゴリ：お知らせ
大阪府工業協会「広報活動実践研究会」に副社長が登壇しました
7/13（金）に大阪で開催された大阪府工業協会「広報活動実践研究会」に副社長藤原加奈が登壇しました。「未来を作る広報戦略～企業ビジョンと情報発信の連動」という演題で、積極的な情報発信で社内外の共感を醸成し、ビジョン実現の推進力とする当社の取り組みをご紹介しました。
大阪府工業協会「広報活動実践研究会」・・・
全6回にわたる研究会で、広報の専門家5名による広報活動の基本解説と、製造業6社の事例紹介を通じて、体系的に広報活動の全体像を理解してもらうことが狙いで、広報担当者に情報収集の機会を提供するとともに、他社の広報担当者との交流を促進する
大阪府工業協会「広報活動実践研究会」・・・
全6回にわたる研究会で、広報の専門家5名による広報活動の基本解説と、製造業6社の事例紹介を通じて、体系的に広報活動の全体像を理解してもらうことが狙いで、広報担当者に情報収集の機会を提供するとともに、他社の広報担当者との交流を促進する
おかやまSDGsフェア2023に出展します
掲載日：2023/07/12
カテゴリ：お知らせ
おかやまSDGsフェア2023に出展します
「おかやまSDGsフェア2023」に出展いたします。
「おかやまSDGsフェア2023」は岡山エリアにおけるSDGsへの先進的な取組が一堂に会する完全リアルのイベントで、
学びと交流の機会の創出や、取り組みのさらなる発展にむけたパートナーシップの拡大を促す完全リアルのイベントです。
当社ブースでは、微生物のチカラを引き出し食品副産物などのアップサイクルを可能にする固体培養技術を詳しくご紹介します。
会期：2023年8月2日、3日 10:00～17:00 ※3日は16:00まで
会場：岡山コンベンションセンター
フジワラテクノアートブース：3階-107番（産業-技術革新エリア）
「おかやまSDGsフェア2023」は岡山エリアにおけるSDGsへの先進的な取組が一堂に会する完全リアルのイベントで、
学びと交流の機会の創出や、取り組みのさらなる発展にむけたパートナーシップの拡大を促す完全リアルのイベントです。
当社ブースでは、微生物のチカラを引き出し食品副産物などのアップサイクルを可能にする固体培養技術を詳しくご紹介します。
会期：2023年8月2日、3日 10:00～17:00 ※3日は16:00まで
会場：岡山コンベンションセンター
フジワラテクノアートブース：3階-107番（産業-技術革新エリア）
技術営業部佐藤暢洋がMr.SAKE準グランプリに選出されました
掲載日：2023/07/07
カテゴリ：お知らせ
技術営業部佐藤暢洋がMr.SAKE準グランプリに選出されました
先日開催された「2023Mr.SAKE Japan 選考会」にMr.SAKE岡山代表として
技術営業部 佐藤暢洋が参加し、”準グランプリ”に選出していただきました！
【Mr.SAKEとは】
一般社団法人Miss SAKEでは伝統ある日本酒と日本文化の魅力を日本国内外に発信するアンバサダーとして、例年Miss SAKEを選出しています。
そして、更なる発信や業界への貢献を目的としたMr.SAKEも合わせて選出しています。
中小企業基盤整備機構「J-Net21」に当社のDXに関する取り組みが掲載されました
掲載日：2023/07/03
カテゴリ：メディア掲載
中小企業基盤整備機構「J-Net21」に当社のDXに関する取り組みが掲載されました
独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営する、
中小企業および創業予定者とその支援者のためのポータルサイト「J-Net21」に、
「ビジョン共有で納得感のあるデジタル化を推進」という題目で、当社のDX取組が掲載されました。
過去記事一覧